株主優待でチェックしたい自己資本比率とは？高い、低いの目安は？

3,000を超える企業が、自社商品からギフトカード、優待券など幅広い株主優待で投資家を魅了させます。

とは言え、株主優待を提供する企業によって、投資後に改悪や株主優待事態を廃止するところもあるのです。

ですが！この記事を読んでいる読者をそのような悲劇に巻き込まれないために、選び方のポイント「自己資本比率」を伝授します。

自己資本比率とは何か？安心して株主優待投資ができる自己資本比率の目安や高さor低さ…などなど、詳しく解説します。

株主優待選びは自己資本比率が鍵！30秒で分かる自己資本比率とは？

株主優待を選ぶ際、絶対に確認したいのが「自己資本比率」です。

自己資本比率とは、借入金額がない自己資本が全体の何％あるか？一目で分かる数値です。

たとえば、あなたの貯金が100万円として、借金やローンなど返済がなければ自己資本比率「100％」になります。

一方、貯金が100万円に対し返済金額が90万円ですと、自己資本比率は「10％」です。

これを会社に当てはめると、自己資本比率が高い会社ほど借金が少なく経営が安定していますが、低い会社は経営が不安定になります。

経営が不安定になると、配当や株主優待を出す余裕がなくなるため改悪や廃止のリスクが出てくるのです。

株主優待で大切な自己資本比率の目安は？高いor低いの数値は？

自己資本比率の高さは40％以上が目安！リスク軽減なら70％以上を選びましょう

株主優待を継続させる余力があり改悪、または廃止にならない自己資本比率は「40％以上」を目安にしましょう。

40％以上を確保すれば、株主優待を続けられる余力があり改悪や廃止のリスクを下げられます。

一例として、KDDI（9433）の自己資本比率を見ていきましょう。

携帯電話ブランド「au」でお馴染みのKDDIは、自己資本比率40％以上をキープしています。

この状態をキープすれば、毎年３月末に届くカタログギフトが廃止される危険性は少ないでしょう。

もっと改悪＆廃止リスクを避けるなら、自己資本比率「70％以上」の企業をおすすめします。

たとえば、日本マクドナルドHD（2702）は高い自己資本比率と魅力的な株主優待を提供します。

日本全国に店舗がある利便性の高さ、豊富なメニューから選べる楽しさが詰まったマクドナルドの株主優待です。

自己資本比率70％以上ありますので、安定した経営により株主優待も安心して受け取れますね！

自己資本比率の低さは危険信号！？株主優待の改悪＆廃止リスクがあります

株主優待の改悪や廃止は、自己資本比率が低いほど発生するリスクが高まります。

改悪の一例として、すかいらーくHD（3197）が挙げられます

すかいらーくHDは改悪前、100株以上で3,000円の優待カードが年２回送付されました。

しかし、2020年の改悪により1,000円減額され配当も無配でした。

ですが業績が回復し、売り上げや利益、自己資本比率の向上が見られれば株主優待の改善や配当の再開もあるでしょう。

このように、自己資本比率が低いと改悪や廃止リスクがありますので注意しましょう。

長期的な株主優待のために自己資本比率を確認しましょう

株主優待を長期的に得るためには、企業ごとに公表されている自己資本比率の確認が必須です。

目安は40％以上、改悪や廃止リスクを低減させるなら70％以上ある会社を選びましょう。

株主優待が魅力的でも、自己資本比率が低ければ、どこかのタイミングで改悪や廃止になる可能性があります。

さらに株価の下落リスクもありますので、株主優待を選ぶ際は自己資本比率を必ずチェックしましょう。